北海道月形町議会議員　宮下ゆみこ公式ブログ

岩見沢市と美唄市、そして月形町による「広域ごみ処理」は、10月21日に交わされた首長間の基本合意で既定路線となり、10月25日の全員協議会で月形町議会も了承。続く町政懇談会や広報等で町民に広く周知されました。

その後は（月形町）議会に対する報告はなく、負担割合や建設費の検討経過はわかりませんでしたが、本日の北海道新聞／朝刊／空知版に新たな情報が掲載されていたので、ここに転載します。

3市町　共同処理施設127億円　維持管理費は年6億円 　　　　　　　　　　【北海道新聞　2012年1月12日朝刊】

【岩見沢】市は11日の市議会民生常任委員会で、岩見沢、美唄、月形の3市町が共同で建設し、2015年度から運営するごみ焼却炉や最終処分場の施設整備費について、総額が127億1700万円に上ることを明らかにした。

　内訳は1日100トン処理できる焼却炉に77億5千万円、ガラスや陶器類などの燃やせないごみの破砕選別機施設に11億7千万円、新たに造る最終処分場に25億9千万円を見込んでいる。
　財源に国の交付金や合併特例債をあてる方針で、3市町の実質負担は48億4200万円。このうち岩見沢が39億6200万円（82％）、美唄が6億2100万円（13％）、月形が2億5900万円（5％）となる見通し。

　これとは別に、維持管理費は年間6億1200万円で、3市町が合意した共同での処理期間の15年間で計91億7400万円と試算している。
　この負担割合は、岩見沢が81億8800万円（89％）、美唄が7億2200万円（8％）、月形が2億6400万円（3％）と見込んでいる。

　建設予定地は岩見沢市内で、現在、地権者と交渉中といい、年度内に公表する方針。

この記事とは別に、同紙面に以下の見出しもありました。

岩見沢市　紙類、「資源ごみ」に　　13年度中　減量へ有料化と同時

岩見沢市の常任委員会で報告された数字なので、これが現段階での正確な値なのでしょう。
色々思うところや疑問点はありますが、月形町議会議員としては現段階で理事者からの正式な報告を受けていないので、この情報に対するコメントは控えたいと思います。おそらく1月18日に予定されている臨時会の全員協議会で説明があると思われます。そのときの報告で詳しく。
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＜個人的な備忘録として＞
■今回示された数字の詳細はどこまでの費用を含むのか？
　・「3市町の共同ごみ処理場」本体3施設にかかる建設費と維持管理費だけなのか？
　・新たな処理場建設に伴う月形町単独の追加設備分や経費も含まれるのか？
　　　・追加設備（新処分場への運搬用パッカー車の増車分、一時保管用ストックヤード建設）
　　　・運搬経費

■施設の性能と運用
　・焼却炉の性能と耐用年数、ゴミ量減少時や燃焼温度低下への対応
　・破砕選別機の性能、粗大ごみの対応
　・最終処分場の計画運用年数
　
■その他
　・3市町の共同処理ゴミ量の推計
　・供用開始までのタイムスケジュール
　・新処分場建設後、岩見沢市のリサイクル品分別はどこで行われるのか（新規処理場内？）
　・美唄市の生ゴミ処理はどうなったのか？
　・月形町が現在運用している衛生センター（最終処分場・リサイクルセンター）の維持管理費は
　　　どの程度縮小できるのか？
　・総合的な「月形町ごみ処理経費」の推移（推計も含む）

12月16日（金）の午後、特定非営利活動法人コミュニティワーク研究実践センター（略称：コミュニティワーク）が主催する「もちつき交流会」が開催されました。これは、今年から月形町内で本格的に活動を始めたコミュニティワークが「この1年の感謝とこれからもよろしくお願いしますの気持ちを込めて」企画したものです。

会場には月形町内の老若男女、世代も地域も仕事も越えて様々な人達がひっきりなしに訪れていました。この1年、町内の様々なシーンにコミュニティワークの職員や利用者が顔を出し、関係を築いてきた成果だと思いますし、この「もちつき交流会」に向けて、知恵を借りる目的で積極的に助けを求めた結果でもあると思います。それに当日の午前中の街宣車による広報が効いたのかもしれません。

また、札幌方面からの短期利用者さんの姿も数多く見かけました。夏場農作業で見知った農家のお母さんと笑顔で話しをしたり、餅を丸めながら地域ボランティアの人達と世間話をしたり、初体験の餅つきに大はしゃぎしたり、皆さんこの催しを十二分に楽しんでいたようです。

「餅つき」そのものでは、2つの臼と2つの餅つき器がフル回転。真っ白な餅に始まり、草餅、紅ショウガ餅、胡桃餅、豆餅などをついては丸め、次々と平たい容器に並べて重ねていきます。
そのつきたて餅は、お雑煮やお汁粉、納豆からみ餅、ゴマからめ餅など、色んな味で楽しめるようにトッピングが用意され、参加者の誰もがお腹いっぱい食べて帰って行きました。
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人と人とが関わり関係を築くためには、困っている人に手をさしのべる（受け入れ側の）気持ちと寛容さが大事だと思っていましたが、それ以上に「助けてください」「教えてください」という（求める側の）積極性も大事だと、コミュニティワークの活動を見て感じました。

ただそのバランスは難しいですね。
これからも試行錯誤の連続だと思います。頑張って!!

コミュニティワークの活動は、就労困難な若者達が新しい働き方や新しい暮らし方を見つけるためのもの。現在の社会通念や制度からは少し外れて亜流を生きている彼らの秘めたパワーを引き出し、新しい居場所と生きる力をつけてもらうためには、今までとは違った視点と価値観が必要です。

彼らだけが（今の社会にあわせようと）変わるのではなく、私たちももっと様々な価値観や生き方を受け入れる柔軟性を身につけなければ。それを見つけるきっかけが、このコミュニティワークの活動にあるように思います。

そうした結果、彼らだけでなく私たちも、日々抱える様々な問題から解き放たれるのではないでしょうか。

11月19日（土）の午前、北海学園大での公開研究会の前に、札幌コンベンションセンターで開催された「新・農業人フェア2011」をちょっと覗いてきました。

「新・農業人フェア」とは、農業を仕事にしたい人（新規参入もしくは農業法人等への就職）と現場（自治体や農業法人）などを繫ぐ催しで、全国8会場で順次開催されています。


札幌会場では約80のブースが、
・新規就農を受け入れている自治体や農業法人のPR・案内エリア
・農業関係の学校エリア
・制度や仕組みの解説エリアする
・相談エリア
に分かれて設置されていました。
各ブースとも説明員が待ちかまえ、そこを参加者が巡って話を聞くというスタイルです。

この他、実際に就農した人の体験談や行政支援の実態などを聞くステージイベント、農業高校や女性団体による農産加工品の販売コーナー、新規就農した先輩達が現状を語るDVD（実は私たち家族も出演!!）の上映コーナーなどもありました。


私はざっと一回り廻ったのですが、特に熱い雰囲気だったのは会場中央に設置されたPR・案内エリアの中にある様々な農業法人のブース。男性が一人で話を聞いている場面が多く、「就職先としての農業」が仕事の選択肢として既に定着している印象を受けました。

私たちも約20年前、東京で行われた全国規模の相談会に参加し就農に至ったのですが、当時は新規就農のハシリで行政からの支援も少なく、このような場に参加する自治体は極わずか。農業法人などは全国から集まっても片手程度だったと記憶しています。また夫婦で参加する人が多く、「家族揃って農業をする」というスタイルと覚悟があったように思います。時代は確実に変化していますね。


それから、月形町も参加しているんですよ！
写真の通り、役場産業課の職員がご案内しています。

月形町は「花」をメインにした就農を案内しています。様々な支援策を用意していますが、家族であることや年齢制限、一定の自己資金があることなどの条件もあります。「花の栽培」が北海道農業のイメージから外れていること、様々な条件が今の社会情勢からは厳しいことなどから、ブースを訪れる人は少ないようです。

しかし実際に新規就農した立場から言うと、家族の協力や自己資金がなければ農業を続けることは相当に難しいです。自営として就農することは「職業を得ること」の他に「暮らすこと」だからです。
（月形町では、既に12組が新規就農（実習も含む）しています。就農後に辞めて離農した人がいないのも大きな特徴です。本人達の覚悟もさることながら、地域のバックアップも充実しています。）

また「花」を栽培する農業は、集約的で初期投資が少なく新規就農者には有利ですし、政府の管掌もなく自由度が高いことも魅力です。不景気の現状で花を売ることは難しいですが、工夫次第で可能性も見えてきます。

もし月形町に興味を持たれたら、月形町産業課農政係までお問い合わせください。
（月形町の新規就農に関する情報、連絡先は　→　こちら）

11月に入り、町内4ヶ所で毎年恒例の「町政（まちづくり）懇談会」が開催されました。

この「町政（まちづくり）懇談会」は1年に1度、町民の皆さんに町の施策（どんなことをしているのか）を説明する、町側（行政）主催の懇談会です。例年11月上旬に開催するのは、この時期が来年度の予算査定直前だからで、皆さんの要望を来年度の予算に反映することも可能だからです。

会場には町長をはじめ副町長や教育長、各課長も勢揃いしてどんな質問にも答えられる体制をとり、また簡単な問題ならその場で解決することもできる、町側にとっては重要な場になっています。

さて懇談会の内容ですが、町側から説明があったのは以下の2点です。

■ごみ広域処理について
・岩見沢市・美唄市・月形町で広域ごみ処理（焼却処理）
・処理施設（焼却炉、破砕機等）と最終処分場を岩見沢市に設置。岩見沢市に業務委託。
・月形町は生ごみ＆一般ゴミの全てを焼却
　　→　焼却灰、破砕後に出る燃やせないゴミは岩見沢市の最終処分場へ
・家庭で分別した不燃ゴミは月ヶ丘の衛生センターへ（現状通りそのまま埋立）
・広域処理のために、町内にストックヤードやパッカー車等の増車が必要になるかも
・費用（建設費、運営費）は今後精査。費用負担はゴミ量割。
・各首長が基本合意。今後検討を進め協定を結ぶ。

■介護保険料の見直しについて
・平成24年度は3年に1度の保険料改定時期。
・介護保険を利用する人や施設入所者も増えたことから、支払いが増大
・保険料を据え置いてきたことから、基金が極端に減少
　　（前回の改訂時「まず基金を取り崩して対応するように」と道からの指導あり）
・来年度からの介護保険料（対象：65歳以上）は1.5〜2倍に
・急激な上昇を緩和するため、福祉関係の基金を取り崩し充当する意向あり

この他、各会場では質問や意見交換、情報提供などが行われました。私が出席した懇談会では、
●閉校後の札比内小学校について
●温泉施設（ゆりかご・温泉ホテル）の民間による指定管理について
●河川管理・魚道の設置
●公衆電話廃止後の対応
等、身近な話題もでてきました。
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町政（まちづくり）懇談会は、毎年参加者がとても少ないのが現状です。私が参加した懇談会（11月9日（水）午後6時〜　多目的研修センター）は、市南行政区、知来乙行政区、南耕地・昭栄行政区が対象でしたが（対象世帯：約430戸）、町民参加者は行政区の役員を中心に15名程度。役場側からは約20名（理事者、管理職、説明者、事務担当者、地域担当者）でした。

「どんな質問にも答えられる体制」「年に1度の重要な懇談会」を重視するあまり、参加者より主催者側の人数が多いのはどうでしょう?　それに役場職員はほぼ黒系のスーツ姿。そして会場の前方ひな壇には町長を中心に理事者と管理職がテーブルを前に並び、後方には地域担当者と事務担当者がぐるっと取り囲んでいて、威圧感たっぷりです。中央に置かれたイスに座った私は居心地の悪さを強く感じました。

このような状況で発言するのは本当に勇気がいります。

それに行政区単位でしか町政懇談会を行わないことも、もう限界かもしれません。町民の意見を聞く場とするなら、もっと別の切り口で対象者を集めたり、時間帯を工夫したり・・・

目的を達成するための決断が求められています。

今年で3回目を迎える市南行政区の防災訓練が、10月23日（日）午前、多目的研修センターを会場に行われました。参加者は約60名。今年の防災訓練はやはり東日本大震災を意識したものとなりました。

今回の私の役割は、過去の防災訓練担当者としてアイデアを提供することと、運営のお手伝いをすることだったので、過去2回の防災訓練に比べ随分と楽をさせていただきました。
【過去の防災訓練の様子　→　第1回、　第2回（その1、その2、+α）】

イベントは企画を形にするまでの準備と調整が非常に大変だというのを身に染みて感じているので、無事終了となってホッと一息です。講演や実演を引き受けてくださった皆さん、様々な形で協力してくださった関係者、そして企画・運営の中心になった担当者に感謝です。ありがとうございました。

さて、今年の防災訓練の内容は以下の通りです。
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◆IP告知端末による避難勧告◆

　　○午前8時50分、各家庭に設置されているIP告知端末
　　　（光回線テレビ電話）から「大雨により河川氾濫の
　　　　恐れ。避難場所に避難してください。」
　　　　との呼びかけと、大音量のサイレン。

　　○避難場所（今回は多目的研修センター。
　　　　　　　　本来は総合体育館）で避難者の氏名確認
　　　・参加者名簿（住民台帳の代わり）で氏名を確認。
　　　・名札（布ガムテープにマジックで、姓をひらがなで）記入。左胸に貼る。

◆講演『東日本大震災における被災地保健活動』
　　　　講師：北海道岩見沢保健所　保健福祉企画課　阿倍浩美氏◆

　　○現地での保健活動で見えたもの【宮城県気仙沼市唐桑地区】
　　　・ 自治会が全てを把握している地区で、支援物資や薬も戸配
　　　・ 避難先が避難所であっても自宅であっても同じように対応できる（不満が少ない）
　　　・ 支援して欲しい内容が明確＝支援しやすい
　　　・ 保健師→自治会長→地域、地域→自治会長→保健師
　　　☆ 住民相互の絆が支えになっている

　　○被災地の状況から
　　　・ 津波以外で壊れている家はほとんどない＝地震対策がとれている
　　　・ 農村地帯は比較的食糧が手に入った（自家野菜、備蓄品）が、被災後10日過ぎには
　　　　　自給自足も限界
　　　・ 被災地でのトイレ問題は深刻
　　　　（トイレを尿用と便用にすることで対応していたが、高齢者等には生理的に難しい状態）

　　○ 東日本大震災から学んだこと
　　　［公助］・震災直後はあてにできない
　　　［共助］・最も機能するところだが、準備がないとパニックに
　　　　　　　・ DIGや防災マップ作りは有効
　　　　　　　・ 名簿等は情報把握だけでは役に立たない。要支援者がどこにいるのか、
　　　　　　　　　誰がどういう手段で支援するのかを決めておく必要がある

◆消防職員による応急・救護体験◆

　　○ 応急担架を作って負傷者を運ぶ
　　　・ 毛布を広げ、端から3分の1よりも中心側に
　　　　　丈夫な棒を置く
　　　・ その棒を幅の狭い側でくるむように、毛布を
　　　　　折り返す
　　　・ 折り返された毛布の端（2重になった部分）に
　　　　　もう一本の棒を置き、それをくるむように
　　　　　残りの毛布の端を折り返す
　　　　　→　応急担架のできあがり

　　○身近なものを使っての骨折固定法
　　　※ 骨折の痛みを和らげ、症状を悪化させないために固定する
　　　・ 副木として新聞紙や雑誌、傘やバットなど何でも利用できる
　　　・ 骨折部分の上下の関節を固定できる長さが必要
　　　・ 副木（今回は新聞紙）を骨折部分にあてがい、上下の関節の外側
　　　　（すねを骨折した場合は、太ももと足の甲）をタオル等できつく縛る。
　　　　余裕があればあと2カ所（膝下と足首）も縛る

　　○AEDを用いた心肺蘇生法
　　○ 消化器の操作訓練

◆非常食の試食◆
○アルファ化米　1袋／人（月形町備蓄品から提供）
　・現在、月形町の備蓄量は500食
　・今後、人口の1割×2食分＝800食　を備蓄する予定
○保存水　500ml／人（月形町備蓄品）
　・現在の備蓄量は300本
○缶詰　1個／人
○栄養補助食品（SOYJOY）1本／人

◆『あんしんバトン用心棒（命のバトン）』の説明◆
○対象者
　・ 今年の秋から、65歳以上の高齢者と障害のある人に配布
　・ 上記以外でも希望者は保健センターに連絡すればOK
○使い方
　・ 配布された用紙に健康情報や緊急連絡先などを書き込む。
　　薬の情報（病院で配布される投薬説明書）も一緒にバトンに
　　入れる。
　・ バトンは冷蔵庫のドアポケットへ
　・ 付属のシールを冷蔵庫と玄関に貼って、完了
　　○災害時
　　　・ 『あんしんバトン用心棒』を持って避難。
　　　・ 健康情報、投薬情報、緊急連絡先等の把握に役立つ
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阿部さんの講演内容は、東日本大震災の現場での実体験によるもので説得力がありました。特に印象に残ったのは「支援して欲しい内容が明確だと支援しやすい。」ということ。

災害時に共助や公助を担う側は、目の前の困難をいかに早く解決するかが最も大きな課題になります。支援するために集まってくれるたくさんの方々に気持ちよく効率的に活動してもらうためにも、日頃からのイメージトレーニングと準備、連携が欠かせないと感じました。災害時こそリーダーの存在と組織としての力が求められるのでしょう。

行政区制度になって5年。町内会が高齢化・少人数化する中で、共助の力を高めようと6つの町内会が一つになって市南行政区ができました。まだまだ充分な自治活動はできていませんが、多くの住民が以前よりは広い視野で地域のことを考えられるようになったと思っています。様々な行事を通し、たくさんの住民を巻き込みながら、強くて柔軟で身近な共助体制が作っていきたいです。

それから、今回初めてIP告知端末を使った「避難勧告」の訓練をしました。今年の春から供用開始されているIP告知端末ですが、「町からの定時おしらせ」機能と「テレビ電話」機能は広く町民に理解されているものの、最大の設置目的である「防災」機能はほとんど利用されていません（もちろん利用されないに越したことはないのですが・・・）。

こういう状況で、「避難勧告訓練」ができたことは大きな意味があります。住民側も模擬体験できましたし、行政側も細かな改善点を認識できたのではないでしょうか。せっかく設置したのですから、積極的に活用し「いざというときに備える」体制づくりをしたいものです。

今回の市南行政区の「避難勧告訓練」が呼び水になって、他の行政区でもどんどん体験して欲しいと思っています。